魚離れが叫ばれる我が国ですが、昨年度は久々に家庭向け魚介類購入量が前年より増加したそうです。要因はなんでしょうか。
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TSURINEWS編集部
魚介の購入量が前年度上回る
政府は4日、前年度の水産の動向や施策に関する報告書である「水産白書」の2020年度版について、内容を閣議決定しました。そしてその中で、2020年は生鮮魚介類の「1世帯当たりの年間購入量」が前年比を上回ったことを報告しました。
2019年度と比べ2020年度の購入料は、4％増となる23.9kgだったといいます。前回増加したのは2002年度なので、実に18年ぶりのこととなります。
家庭での魚介類消費が増加（提供：PhotoAC）金額ベースで最大の増加となっているのが「さけ」で、これだけで全体の増加分の約2割に相当します。次いで「ぶり」「たい」「えび」「たこ」の順に増加幅が多くなっています。年間支出金額も、前年比5％増の約4万3600円となっています。（『魚介類購入量、18年ぶり増加 水産白書、家庭向け伸び』共同通信 2021.6.4）
コロナウイルスが原因？
同白書は、購入量増加の理由として「感染症拡大の影響」を指摘しています。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、自粛や営業停止で外食機会が減少し、その支出が減った一方、家庭での食事機会が増えた結果、家庭向け魚介類製品の需要が伸びたのです。
骨抜き加工済み魚介も消費量増に貢献（提供：PhotoAC）またそのような需要拡大に応え、小売大手が「調理しやすい形状」の魚介製品を開発していることも、購入漁が伸びている要因と考えられます。以前からある「解体済み」「骨なし」の加工魚介類商品に加え、最近では一口サイズやサイコロ状にカットし、計量や調理の手間を大幅に減らした魚介製品も登場しています。
明るい兆しとは言い切れない
しかし、昨年度のこのデータを見てすなわち「魚介類の消費量が増加傾向にある」と断ずることはできません。今回の購入量増加の主因は、あくまで「コロナ」であり、増加は一時的なものだと考えられます。
実は世界では、1人当たりの食用魚介類消費量が18年までの半世紀で約2倍に増えています。しかしその一方日本は01年度をピークに減っており、我が国の魚介消費は世界的なトレンドとは真逆の動きをしてきました。
消費量を大きくプラスに展示させるためのポジティブな要因が見つからない現状の中、今後感染拡大が収まり素の生活様式が取り戻されていく中で、再び家庭での購入量・消費量が下げに転ずる可能性は残念ながら高いと言わざるを得ないでしょう。
日本の漁業の先行きは明るくない（提供：PhotoAC）もともと世界屈指の魚介消費量を誇り、漁業立国の名をほしいままにしてきた我が国。しかし今では乱獲による資源量減、需要減による魚価の低下もあり、漁業の先行きは明るいとは言えません。
同白書は最後に「生産者側の視点より消費者側の要望に即して商品を提供する『マーケットイン』の考え方が重要」とまとめていますが、早急な対策を行わない限り、日本の魚介類消費量は早晩不可逆的なレベルまで減少し、漁業が成り立たなくなってしまうでしょう。
＜脇本 哲朗／サカナ研究所＞
