釣り人が1年間にかけている釣具購入費用は、平均で約21,000円（2019年各種数値より算出）。この費用、「ふるさと納税」を活用すれば、なんと90％以上削減できる場合もあるんです。
（アイキャッチ画像撮影：週刊つりニュース関東版編集部）
TSURINEWS編集部
釣り人の平均釣具購入費用
「釣り」と一言で言っても、その中には様々な釣り物があります。堤防からイワシを狙うのも、沖縄まで遠征して船に乗ってマグロを狙うのも、どちらも釣りです。ただ、使う道具は全く異なり、後者は船にも乗らなければいけません当然、費用には大きな違いがあります。
では、釣り人一人が1年間に使用する釣り道具購入費用はいくらなのでしょうか。（公財）日本生産性本部「レジャー白書2019」によると、2019年度の釣り人口は約670万人となっています。
一方、（一社）日本釣用品工業会「釣用品の国内出荷規模推移（2017年～2020年予測）」によると、2019年の国内出荷規模（見込）は約1,400億円。釣り人口で割ると、釣り人一人あたりの平均釣具購入費用は、約21,000円となります。釣り物によっては、専用の竿1本で10万円以上する場合もあることを考えると、様々な釣りのスタイルが存在していることが伺えます。
釣具をお得に入手する方法
「新しい釣りにチャレンジしたいけど、道具を一式揃えると高くて…」
そう思って足踏みをしてしまう人がたくさんいるのも事実です。そんな時、チェックするのがセールの情報や中古品を購入できるサービスではないでしょうか。
うまくタイミングが合えば、新品が一時的に30%オフの価格で手に入ったり、程度の良い中古品が定価の半額以下で購入できたりします。ただ、セールについては当然開催時にしか割引は行われず、中古品は希望の釣具が売りに出されるかどうかは運次第です。
そこで、釣具をお得に手に入れる事ができる、意外と知られていない別の方法を紹介しましょう。それが「ふるさと納税」の活用です。
ふるさと納税とは
「ふるさと納税」とは、応援したい自治体（都道府県・市区町村）に寄附ができるしくみです。寄附をすると、自治体や地域産業に貢献できるだけでなく、多くの自治体からは寄附のお礼として、地方の返礼品が送られてきたり、寄附した地域への旅行券・宿泊券をもらうことができます。
また、寄附したお金のほとんどは税金の控除というかたちで戻ってくるため、実質2,000円で地方の返礼品を受けとることができる、大変嬉しい制度です。
ふるさと納税とは（提供：JTBのふるさと納税サイト「ふるぽ」より）平成27年から令和元年の6年間で寄付者数は約10倍に増加し、約400万人の人が利用する制度となっています。やったことがない人でも、ほとんどの人が見聞きしたことはあるのではないでしょうか。
ふるさと納税についてもっと詳しく見る（外部サイト「ふるぽ」へ移動）
ふるさと納税のメリット
利用する個人は、寄附先の地方自治体から寄附金に応じた返礼品をもらうことができます。具体的にどのようなメリットがあるのかを説明していきましょう。
2,000円で地方の返礼品がもらえる
ふるさと納税は、実質的に2,000円の寄附（※）で、地方のお肉やお米などの返礼品を受けとることができます。実は、返礼品として釣り道具が設定されている地域があるんです。釣り竿やリールやルアーなどはもちろんのこと、中には、釣り船の乗船券なんていう体験型のものもあるんです。
※例えば、50,000円の寄附をした場合、最大48,000円が翌年納める住民税、さらに所得税は還付という形式で控除になります。
ふるさと納税は、年内に何回も行うことが可能です。ただし、人によって戻ってくる控除額の上限が違いますので、チェックしておきましょう。
好きな地域へ寄附ができる
ふるさと納税は、住んでいる地域や故郷はもちろん、それ以外の地方にも寄附をすることができます。「思い出のあの地域に寄附をしたいな」「困っている地域の人を応援したい」と思ったときに、好きな地域へ貢献ができるのです。
また、寄附の用途も選ぶことができます。各自治体では、寄附金の使い道を明らかにしているので、その中から「自然を守りたい」「子どもを育てる環境をつくりたい」など、あなたが貢献したい用途を選んで寄附をすることができます。
※寄附金の使い方を指定できない地域もあります。
複数の地域に寄附ができる
ふるさと納税は、複数の地域に納めることができます。また、同じ地域に何回でも寄附することもできます。寄附したい場所や気になる返礼品がいくつもある方には、とても嬉しい制度ですね。
ふるさと納税とは（提供：JTBのふるさと納税サイト「ふるぽ」より）
